理科離れによって、初歩的な統計や生物の知識を知っていればすぐにその無意味さが分かるデータでもそれが無意味であることに気が付かないことでそれらを利用して無意味なデータを科学的に立証されたことであると信じ込み、悪徳商法やカルト教団に騙される可能性が増大したり買ってはいけないやスーパーサイズ・ミーなどの科学的根拠が乏しいにも関らず特定の商品を危険と決め付けた情報に踊らされることになってしまう。そのため、理科離れはそういった圧力団体と癒着した官僚機構や政府もしくはメディア企業によって、消費者が科学的思考を行い印象を排して実利のみで商品を選ばないように、積極的に理知的な人間の排除を意図的に進められているのではないかという陰謀論も一部に存在する。
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事実、疑似科学を利用した悪徳商法は多く、浄水器や空気清浄機・健康食品の一部製品では学術用語風の造語や根拠の無い数字の列記で効能を謳う物まであり、これら製品の販売がしばしば、不当表示や薬事法違反によって摘発される事件も発生している。
これら悪徳商法では、「○○大学教授」や「○○博士」といった、学歴や学位を持つ知識人が太鼓判を押した、もしくは考案者本人であるなどとする宣伝文句が多用される。明治・大正時代の医薬品広告などにも「○○博士推薦」と謳った宣伝文が既に存在している。